サステナビリティ委員長メッセージ

代表取締役副社長(サステナビリティ委員長) 荒井 信貴

株式会社ビー・エム・エルは「豊かな健康文化を創造します」を企業理念の存在意義に謳い、臨床検査事業を中心に医療へ貢献することで、人々の健康の維持及び増進に寄与してまいりました。近年世界が様々な環境・社会問題に直面する中、持続可能な地球および社会の実現のため、企業は地球温暖化をはじめとする種々の環境問題、ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョンや人財開発及び人権などの社会問題への対応、そしてコーポレートガバナンスの強化が求められています。

当社は2022年、持続可能な社会実現の取り組みを加速するため、サステナビリティ委員会を設置し、サステナビリティ方針の設定、環境方針の見直しを行うとともに、2030年Scope1及び2のCO2排出量を2021年度比25%削減する中期目標を決定いたしました。また、サステナビリティ経営をさらに推進するために、ESG(環境・社会・ガバナンス)及び事業に関わる13のマテリアリティを特定しました。具体的には、ESG対応として気候変動、エネルギーマネジメント、ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン、人財雇用・育成、従業員の健康と安全、人権の尊重、法規制対応、コーポレートガバナンス、情報セキュリティの9つを、また当社事業の特殊性から、品質の向上、営業力の充実、DX(デジタルトランスフォーメーション)、医療への貢献の4つを特定しました。また、上記のマテリアリティのそれぞれにつき、可能な限り数値化したKPIを設定し、今後各施策の実効性の確保を図るとともに実質的な情報開示に繋げていく予定です。

昨年開示をしたTCFDについては、気候変動のシナリオ分析において新たに1.5℃シナリオを加えた他、単年度ではなく累積のリスク・機会について分析を行いその評価を行うとともに、各部門の管理職を対象にワークショップを開催し、リスク・機会に関して種々の意見の吸上げを行いました。また、2023年1月には国連グローバルコンパクトに署名し、「人権・労働・環境・腐敗防止」の4分野で構成される10原則を支持し、さらなるサステナビリティへの取り組みを推進していきます。

株式会社ビー・エム・エルは、今後も臨床検査事業を主体に人々の健康に寄与すべく医療への更なる貢献を目指すとともに、持続可能な地球や社会の実現のためにサステナビリティ経営を推進していく所存です。ステークホルダーの皆様には引き続きご指導ご支援賜りますようお願い申し上げます。

2024年1月
代表取締役副社長(サステナビリティ委員長)
 荒井 信貴