BMLグループのサステナビリティ
サステナビリティの考え方
サステナビリティ基本方針
私たちBMLグループは、企業理念に掲げる「豊かな健康文化を創造します」のもと、 医療検査技術を基盤に磨き上げた高度な技術・システム・サービスネットワークを活かして、医療の発展と人々の健康づくりを目指してまいりました。
その企業理念のもと、持続可能な社会の実現と企業価値の向上に努めます。
取り組みにあたっては、当方針や個別方針に基づき、お客さま、お取引先、株主・投資家、従業員、地域社会など全てのステークホルダーとの対話を尊重し、推進してまいります。
- 1豊かな健康文化の創造による貢献
- 医学検査技術の基盤を活かして、高品質で付加価値の高いビジネスを展開し、医療の発展と人々の健康づくりに貢献します。
- 「いつでも」、「どこでも」、「正確に」全ての臨床検査を実施し、地域医療と地域の発展に貢献します。
- 多様化するお客さまのニーズや社会課題を的確に捉え、新たな価値の創造に向けて果敢に挑戦します。
- 2地球環境の保全
- 温室効果ガス削減、水資源・生物多様性など環境に配慮した検査サービスの提供など事業活動の全過程において地球環境の保全に取組み、人と地球を大切にする持続可能な社会の実現をめざします。
- 3人権の尊重
- 企業活動によって影響を受ける全ての人々の人権を尊重します。
- 4働きがいと活力のある組織の実現
- ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョンを推進し、多様性を尊重・認め合いなが らともに公平に活躍できる職場環境をつくります。
- 従業員が健康・安全で働きやすい企業風土の醸成に努めます。
- 創造的で活力のある組織を育てるため、従業員の向上心を大切にし、教育・研修機会の提供を通じた人財育成に努めます。
- 5ステークホルダーからの信頼の確立
- 経営の監督機能の強化、法令や規則の遵守、公正かつ自由な競争、適切な情報開示など、誠実で公正な企業活動を遂行することで、社会から高い信頼を得る経営を実現します。
サステナビリティ推進体制
BMLグループでは、サステナビリティの推進を目的とした「サステナビリティ委員会」を設置しています。
本委員会は、サステナビリティに関する方向性や計画等を討議・決定する機関です。
委員会を四半期に1回開催して定期的に方向性の討議や活動の評価等を行なうほか、必要に応じて、体制整備や推進計画の更新を行ないます。
委員会メンバーは代表取締役副社長を委員長とし、関係する本部の統括役員で構成されています。
国連グローバルコンパクト
BMLグループは2023年、国際社会において持続可能な成長を実現するための世界的な取組みである「国連グローバルコンパクト」に賛同し、署名しました。
グローバル・コンパクトが掲げる「人権」「労働」「環境」「腐敗防止」からなる10原則に則り、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
重要課題(マテリアリティ)
BMLグループでは社会とともに持続的な成長を遂げるため、ESGと事業の視点から13個の重要課題(マテリアリティ)を特定いたしました。
事業を通じてこれらの社会課題の解決に取り組むことで、企業価値の向上とSDGs達成への寄与、持続可能な社会の構築に貢献してまいります。
E:環境
気候変動 | 気候変動に影響を与える温室効果ガス(GHG)削減及び脱炭素社会の実現に向けた取り組みを進めます。 | |
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エネルギーマネジメント | 様々な用途で消費するエネルギーをより効率的に利用します。 更に持続可能な再生可能エネルギーを選択することで、環境負荷を低減し気候変動の抑制に努めます。 |
S:社会
ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン | 性別、国籍、年齢、文化、信条など多様な個性やバックグラウンドを持った全ての従業員の多様性を受け入れ、働きやすい環境を整えます。 | |
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人財雇用・育成 | 従業員の中長期的な活躍を促進するために、採用や評価、スキル・キャリア開発などの取り組みを行ない、継続的な人財確保・育成・定着を目指します。 | |
従業員の健康と安全 | 企業活動の根幹を支える従業員が安全・安心して働き続けられるよう、法令に基づいた安全管理や従業員の健康を促進する取り組みを進めます。 |
人権の尊重 | 従業員や取引先など関わる全ての人の人権を尊重し、その取り組みを通して働きやすい環境を作ります。 |
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G:ガバナンス
法規制対応 | 社会からの継続的な信頼を得続けるため、法規制の遵守並びに制定・改正の情報収集やそれに伴うリスクの把握・対策を速やかに行ないます。 | |
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コーポレート・ガバナンス | 「医療界に信頼され選ばれる企業」を実現するため、コーポレートガバナンスの強化を重要な経営課題と位置づけ、意思決定の透明性とスピードを高め、マネジメント機能の強化を図り、事業環境の変化に迅速に対応します。 | |
情報セキュリティ | 顧客情報の保護・管理を強化し、顧客個人のプライバシー侵害に対して万全な対策を講じます。 |
事業
品質の向上 | 品質管理の強化・向上に取り組み、顧客や患者が安心・信頼できるサービスを提供します。 | |
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営業力の充実 | 医療関係者とより深くコミュニケーションを図ることのできる「営業人財」の育成を強化し、顧客基盤の拡大と深耕に取り組みます。 | |
DX:デジタルトランスフォーメーション | 企業の継続的な成長に向けて、IT技術を用いた改善・改革に取り組むことに加え、強靭なインフラを整備することで、持続可能で競争力の高い企業を目指します。 |
医療への貢献 | 医療サービスにおける課題、顧客のニーズにこたえることにより、医療サービスの発展と人々の健康的な生活に貢献します。 |
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SDGsへの取り組み
医療教育基金
臨床検査技師を志す専門学校生及び大学生で、経済的理由により就学困難な者に対して奨学援助を行い、情熱をもって学業や臨床実験に取り組むことができる環境を提供することを目的として、2015年に「一般財団法人ビー・エム・エル医療教育基金」を設立しました。
医療の発展に資する優秀な人材を育成し、当社の経営理念である豊かな健康文化の創造の一助となるよう活動を行なっています。
ラボラトリーフォーラム
多様化する医療関連情報を提供するため、定期的に「ラボラトリーフォーラム」を開催しています。
毎回医療現場で関心の高いテーマを取り上げ、臨床検査技師をはじめ看護師など多くの医療技術者の方から大変好評をいただいています。
電子カルテ
1999年の厚生労働省によるカルテの電子媒体保存の認可以降、2000年4月にクリニック向け「Medical Station」、2011年4月に無床クリニック向け電子カルテ「Qualis」、2022年4月には「Qualis」を完全継承したクラウド型電子カルテ「Qualis Cloud」を開発し販売してまいりました。
これからも医療現場の声に耳を傾け高品質な医療と来たるべく医療のDX化に貢献していきます。
DRSの展開
デジタルトランスフォーメーション(DX)への取り組みの1つとして「Digital Reporting System(DRS)」を展開しています。
当社独自システム※でお客様の利便性向上と社内の業務効率化を実現します。
この取り組みにより、2022年1月に臨床検査業界初の「DX認定」を取得しています。
- ※当社独自システム
- B-Label:
お客様ご利用の電子カルテと連携した検査ラベル自動発行 - B-Connect:
インターネットを介した依頼・報告データ連携 - B-Report:
インターネットを介した検査結果照会、報告書自動出力
- B-Label:
さくらんぼ保育園
子育てとキャリアを両立してもらうための取り組みの1つとして、川越にあるBML総合研究所に事業所内保育所を設置しています。
2022年からは地域の皆さんも利用していただけるよう外部開放しています。